就活ラインとやま 就活ラインとやま

企業情報

設立日
1963年07月01日
業種
廃棄物処理業
ホームページ
https://www.izak.co.jp
住所
富山県魚津市大海寺野1181
資本金
99000000円
従業員数(連結)
471名
代表者
代表取締役社長 石﨑大善
平均年齢
39.6歳

最終更新日:202305

従業員に占める女性の割合
26.0%

最終更新日:202305

前事業年度の有給休暇の
平均取得日数
13.3日
売上高
25,435百万円

202304現在

代表電話番号
0765-24-6000
採用ページ
https://www.izak.co.jp/recruit/
Instagram
https://www.instagram.com/izak_recruit/
マイナビ2025
https://job.mynavi.jp/25/pc/search/corp70482/outline.html
法人の特徴
「アイザック」では、産業廃棄物の処理やリサイクルなどの環境事業と、ダンボールの開発・製造・販売を行うパッケージ事業を展開しています。
一見、環境事業とパッケージ事業はあまり関連性がなく、なぜ異なる2つの分野で事業を行っているのだろうと思われるかもしれません。
私たちアイザックは創業から70年の歴史の中で、常にお客様のお声にお応えしさまざまな事業を展開させてきました。
刻一刻と変化する時代のなかで私たちの根底にあるものは、「今この時代に本当に期待されていることは何か」、「アイザックにしかできないことは何か」 という創業以来受け継がれてきた企業精神です。
私たちはこれからもこの変わらぬ信念と共に、創造的技術を磨き、変わり続ける企業として挑戦し続けます。
受賞・認定等
・「CARTON 2.0」が【グッドデザイン賞】受賞
・健康経営優良法人2021(大規模法人部門)認定(2021年)
・健康経営優良法人2022(大規模法人部門)認定(2022年)
・とやま健康企業宣言【金】認定(2022年)
・健康経営優良法人2023(大規模法人部門)認定(2023年)
・「環境事業本部 K-50ビル」景観広告とやま賞受賞(2023年)
平均残業時間
7.7時間
前事業年度の
育児休業取得者数
女性 4人
男性 6人
子育て支援情報
育児短時間勤務制度
福利厚生情報
スポーツジム利用無料、部活・サークル活動、借り上げ社宅制度(転勤者等の対象者は自己負担1割で会社が借りた社宅に住むことが出来る)
また、全国にある会員制保養宿泊施設(リゾートトラスト)を特別価格で利用可能。
グループ関連施設の割引利用制度あり。(リバーリトリート雅樂倶、ホテルグランミラージュ、小杉カントリークラブなど)
直近3事業年度の
新卒者等の採用者数
前年度 12人
2年度前 8人
3年度前 9人

直近3事業年度の採用実績(学校)

<大学院> 岡山大学、金沢大学、金沢工業大学、千葉工業大学、富山大学、富山県立大学、長岡技術科学大学、新潟大学、名古屋大学 <大学> 愛知大学、愛知学院大学、愛知東邦大学、秋田大学、麻布大学、亜細亜大学、足利工業大学、茨城大学、大阪体育大学、岡山大学、尾道市立大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関西大学、京都光華女子大学、京都橘大学、杏林大学、近畿大学、國學院大學、駒澤大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、仁愛大学、信州大学、専修大学、高岡法科大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中京大学、中部大学、筑波大学、東海大学、東京国際大学、東京農業大学、東京富士大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、富山県立大学、富山国際大学、長岡技術科学大学、長野大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、白鴎大学、びわこ成蹊スポーツ大学、福井大学、福井県立大学、福井工業大学、文教大学、法政大学、北陸大学、北陸職業能力開発大学校(応用課程)、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学 <短大・高専・専門学校> 富山高等専門学校、北陸職業能力開発大学校(専門課程)、富山短期大学、富山大原簿記公務員医療専門学校、石川工業高等専門学校、関東職業能力開発大学校(専門課程)、大月短期大学、金城大学短期大学部 その他全国の大学、大学院

直近3事業年度の採用実績(学部学科)

工学部、工学資源学部、理学部、理工学部、理工学教育学部、呉工学部、応用生物科学部、応用生命科学部、生命環境科学部、地球環境科学部、バイオ・化学部、農学部、農獣医学部、環境情報学部、環境科学部、環境ツーリズム学部、人間社会学部、人間学部、人間発達科学部、教育学部、教養学部、地域政策学部、商学部、商経学部、政経学部、国際教養学部、国際地域学部、社会学部、社会福祉学部、産業社会学部、現代社会学部、経済学部、経営学部、情報学部、情報フロンティア学部、人文学部、人文社会学部、文学部、文理学部、外国語学部、法学部、法経学部、家政学部、芸術文化学部、体育学部、スポーツ健康学部ほか

直近3事業年度の
新卒者等の離職者数
前年度 1人
2年度前 2人
3年度前 2人
研修の有無及びその内容
新入社員研修、若手社員研修、インストラクター研修、製造現場研修、間接部門研修、課長代理~主任研修、課長・課長代理研修、部長~次長研修、シニア社員研修、コンプライアンス研修、メンタルヘルス研修、ハラスメント研修など
自己啓発支援の
有無及びその内容
通信教育やe-ラーニング学習および資格取得援助
キャリアコンサルティング制度の有無及びその内容
OJT教育(入社後先輩インストラクターが指導)